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経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察591 田中康一（ 2008）「 経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察 　 より詳細かつ正確な本社立地分析のために（ その１） 　 」『 高....

経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察591 田中康一（ 2008）「 経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察 　 より詳細かつ正確な本社立地分析のために（ その１） 　 」『 高知論叢』第92号，pp. 49?55。2 新村出編（ 1986）『 広辞苑（ 第五版）』岩波書店。3 定義：概念の内容を限定すること。すなわち，ある概念の内包（ 内容） を構成する本質的属性を明らかにし他の概念から区別すること。その概念の属する最も近い類を挙げ，さらに種差を挙げて同類の他の概念から区別して命題化すること。例えば『人間は理性的（ 種差） 動物（ 類概念） である』（ 『広辞苑（ 第五版）』）。4 類概念・種概念：ある概念の外延（ 適用範囲） が他の概念の外延よりも大きく，それを自己のうちに包括する場合に，前者を後者の類概念，後者を前者の種概念という（『広辞苑（ 第五版）』）。5 種差：同位概念（ 同一の類概念に属する 2 個以上の種概念） のうち，その或る種に特有な性質で，それを他の種から区別する標準となる徴表（『広辞苑（ 第五版）』）。6 　田中康一（ 2007）「 経済地理学分野における本社の定義」『 高知論叢』 第89号，pp. 41?71。7 小野豊明「本社職能の変貌」（所収：高宮晋編『近代的経営組織の作り方』ダイヤモンド社，1957年，pp. 141?172）。8 第 3 表をはじめ本章の中のいくつかの諸図表では機能名と業務名，部署名等が混在しているが，これは各図表作成の際に参考にした各論者の著書・論文中の記述に，可能な限り忠実に従った結果である。9 なお，第一章で紹介した小野洋祐（ 1994） や樋口（ 1995） と同様に，小野豊明（ 1957）もpp. 142?146において本社の捉え方について考察しており，主に，組織単位として捉える場合と，場所として捉える場合について論じている。10 小野豊明，前掲書，pp. 141?142。11 因みに， 詳細は次節（ 第二章第三節） において述べるが，海外における，本社の定義や諸機能等に関する諸議論のうち， 筆者が探り出し得た最も古いものは1941年のもの， すなわち，Holden et al. (1941)（Holden, P. E., Fish, L. S., and Smith, H. L., TopManagement: Organization and Control, Stanford University Press, 1941） における，米国の諸大企業における実際の組織や慣行に関する調査研究の中での，トップ・マネジメント及びスタッフ組織等に関する諸議論である（ 同書 pp. 15?58等）。ただし同書では，小野豊明（ 1957） のように直接的に，「 本社とは何か」という問題について取り組んでいるわけではない。さらに，芦澤（ 2003） は，「本社機能（ the role of corporateheadquarters） についての調査は多くない。トップマネジメント機能についての調査分析はされているが， 本社というレベルで分析されているものは少ないと言えるだろう。」と指摘している。芦澤成光（ 2003）「 日本の製造業における戦略策定と本社機能」（ 所収：森正樹・遠山暁編著『 グローバルな時代の経営革新』 中央大学出版部，pp. 139?176）p. 141。12 日本経済調査協議会（ 1984）『 本社機能の集中と分散の相互関係に関する調査報告