095号 page 72/114

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70 高知論叢　第95号位の種差として，定義文に明示されたことである54。他方，類概念は従来通り，組織（諸）単位として明示されている。第二に，用語については，ペアレンティング理論に特有の専門用語は使わず，一....

70 高知論叢　第95号位の種差として，定義文に明示されたことである54。他方，類概念は従来通り，組織（諸）単位として明示されている。第二に，用語については，ペアレンティング理論に特有の専門用語は使わず，一般用語を用いる配慮がなされていることである。そしてこれらの改善により，類概念と，本質的属性としての種差の両方が明示され，かつ一般の人々が理解しやすい表現をもつ，より適切な定義文となったといえる55。しかしながら，今後，本社あるいはペアレントの全体に関する諸研究について，より詳細かつ正確な諸成果を望むならば，経営学分野においても，本社やペアレントについて，より直接的かつ緻密な定義付けや機能分類を行うことが不可欠である。第20表 Goold and Campbell（2002b）における組織分類名　　　　称内　　　　　　　　　　容ペアレント諸単位義務的な全社的諸業務を遂行し，また他の諸単位に対して影響力を行使することにより付加価値を提供する，より上位の階層の諸単位。プロジェクト諸単位他の諸単位を横断する諸業務・諸プロジェクトを遂行する諸単位であり，通常は期間限定である。シェアード・サービス諸単位当該企業内の複数の他の諸単位が必要とする諸サービスを提供する諸単位。コア・リソース諸単位複数の事業諸単位が競争優位を獲得するための鍵となる，研究開発などの，希少な諸資源を開発・育成する諸単位。オーバーレイ諸単位市場別に区分された諸単位であるが，複数の事業諸単位を横断するような市場区分を取り扱う。サブ諸事業市場別に区分された諸単位であるが，事業諸単位より細分化したレベルの市場区分を取り扱う。事業諸機能製造や販売などの現業諸機能であり，事業単位のゼネラル・マネジャーに対して報告を行う。事業諸単位市場別に区分された，利益責任を持つ諸単位であり，比較的高度の意志決定権限を持つ。資料：Goold and Campbell, ibid., 2002b, p. 14の内容の一部を整理した。