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74 高知論叢　第95号Matrix”, Long Range Planning, Vol. 36, pp. 427-439, 2003, p. 431.33 Goold and Campbell, op. cit., 1987, p. 31.34 Goold, Campbell and Alexander, op. cit., 1994, p. 12.35 Ibid., pp. ....

74 高知論叢　第95号Matrix”, Long Range Planning, Vol. 36, pp. 427-439, 2003, p. 431.33 Goold and Campbell, op. cit., 1987, p. 31.34 Goold, Campbell and Alexander, op. cit., 1994, p. 12.35 Ibid., pp. 14-15; Goold and Campbell, op. cit., 2002a, p. 240.36 Goold, Campbell and Alexander, op. cit., 1994, p. 14.37 Chandler, A“., The Functions of the HQ unit in the Multibusiness Firm”, StrategicManagement Journal, Vol. 12, pp. 31-50, 1991.38 Chandler（1991）の本文では，これら 2 種類の諸機能に議論を限定しているが，脚注では「本社の重役たちによって遂行される，付加的かつ最も本質的（不可欠）な機能」として「諸税，諸関税，諸規制に関して，当該企業全体として，州議会及びその他の政治的諸団体との諸関係を取り扱う」機能にも言及している（Ibid., p. 33）。他方，本社が担うサービス機能に関しては，本文でも脚注でも全く言及していない点に注意すべきである。39 Chandler（1991）における「管理的（損失予防的）機能」を，「起業家的（価値創造的）機能」を支援する機能と考えると，両機能はGoold らの「価値創造」機能（あるいは後掲する第17表の「価値創造的ペアレンティング機能」）を細分類したものとみなすことが可能である。40 Young, D., Goold, M., Blanc, G., Buhner, R., Collis, D., Eppink, J., Kagono, T., andSeminario, G. J., : Corporate Headquarters : An international analysis of their rolesand staffing, Financial times Prentice Hall, 2000.41 Goold, M., Pettifer, D. and Young, D., Redesigning the Corporate Centre, EuropeanManagement Journal, Vol. 19, No. 1, 2001, pp. 83-91.42 Goold and Campbell, op, cit., 2002a.43 Young, Goold et al.（2000）における本社機能分類に基づいて，本社を定義するならば，「（ある一つの）企業の経営組織において，最小限のコーポレート・ペアレント機能，影響力行使・方針策定機能，あるいはサービス供給機能のうちのいずれかの（諸）機能を担う組織（諸）単位の総称」などとなるはずである。ところが，彼らは同文献において本社を，「当該企業の全体（または大半）に対して責任を持つ，あるいは諸サービスを供給する，全てのスタッフ諸機能及び役員たち」（Young, Goold et al., op, cit.,2000, p. 9. なお，役員を本社概念に包含している点に注意）と定義している。「当該企業の全体に対して責任を持つ」など少なからず曖昧・抽象的な表現を含む定義文となっているが，これは同文献では，実際の諸企業を対象にアンケート調査を行うことから，調査対象諸企業の経営者らにとって理解し易いように，敢えてペアレンティング理論に特有の用語の使用を避けたためとみられる。他方，Goold, Pettifer and Young（2001）における本社機能分類に従って本社を定義すると，「（ある一つの）企業の経営組織において，最小限のコーポレート・ペアレント機能，価値創造的ペアレント機能，あるいはシェアード・サービス機能のうちのいずれかの（諸）機能を担う組織（諸）単位の総称」などとなるが，この場合，各機能の説明，特に「ペアレント」や「価値創造」など