101号 page 18/162

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16 高知論叢　第101号ンス，rii を分散拡大係数とし，決定係数 R＝ １－１/rii ＝１である。独立変数の数値が大きいものは独立変数としてふさわしくないことを表す。多重共線性の目安はトレランスが0．1以下，VIF は....

16 高知論叢　第101号ンス，rii を分散拡大係数とし，決定係数 R＝ １－１/rii ＝１である。独立変数の数値が大きいものは独立変数としてふさわしくないことを表す。多重共線性の目安はトレランスが0．1以下，VIF は10以上であり，多重共線性を示していない。単相関は5.2で少なくないが，独立変数間の相関は強いとはいえない。VIFは1.0であり，1.5より少なく，分散拡大要因は少ない。独立変数間の多重共線性は考慮しなくてよく，偏回帰係数は有意である。変　数n 平　均不偏分散標準偏差軍事費/ GNP 56 6.213 30.277 5.502政府債務/ GNP 56 39.454 326.238 18.062単相関政府債務/GNP 軍事費/GNP政府債務/ GNP 1.0000 0.5192軍事費/ GNP 0.5192 1.0000　資料：出所は図１に同じ無相関の検定上三角：P 値/ 下三角：判定（*：5％ **：1％）政府債務/GNP 軍事費/GNP政府債務/ GNP － 0.0000軍事費/ GNP ** －n 政府債務/GNP 軍事費/GNP政府債務/ GNP 56軍事費/ GNP 56 56偏回帰係数の有意性の検定偏回帰係数の95％信頼区間目的変数との相関多重共線性の統計量標準偏回帰係数F 値t 値P 値判定下 限上 限単相関偏相関トレランスVIF0.5192 19.9314 4.4645 0.0000 ** 0.9390 2.4698 0.5192 0.8259 1.0000 1.000083.6523 9.1462 0.0000 ** 22.5376 35.1923　資料：出所は図１に同じ（2）1885－1940年の財政指標軍事費と政府債務に多重共線性がない事が判明したので，x：基礎的財政収支/GNP，ｙ：軍事費/GNP，ｚ：政府累積債務/GNP，それぞれを上記クラスターによって各3 期と全期に4 区分した。平均μ，標準偏差σ，分散σ2，ｘ，ｙ，ｚそれぞれの平均をxm，yn，zq として以下に数値を示した。