101号 page 38/162

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36 高知論叢　第101号選択・組み合わせのあり方など），及びそれらの間にある諸関係について，整理・分析・考察を試みる。第二項　経営学分野の諸文献における本社機能分類の諸目的まず，筆者がこれまでに紹介してき....

36 高知論叢　第101号選択・組み合わせのあり方など），及びそれらの間にある諸関係について，整理・分析・考察を試みる。第二項　経営学分野の諸文献における本社機能分類の諸目的まず，筆者がこれまでに紹介してきた，経営学分野の諸文献における本社機能分類の主な諸目的について，筆者の見解では，基本的に以下の４種類に分類することができる１。（１） 現状の本社等のあり方（どのような規模・機能・構造等を持っているか，なぜそのようになったか，どのような長所・短所があるか，その他）を明らかにすること（例：小野豊明，1957 ; Mintzberg, 1979 ; 河野，1985）。（２） 経営環境の変化（事業規模の拡大，事業部制の採用，その他）に伴う本社等のあり方の変化のプロセスやメカニズム等を明らかにすること（例：Chandler, 1962 ; 小野洋祐，1994）。（３） 理想の本社等のあり方（ある経営環境下において，本社等がどのような諸機能を担うべきか，どのような諸機能（を担当する諸機関・諸部署）について，新設・強化・維持・縮小・廃止，集中・分散，社内移管・分社化・外注化，等々の諸措置をなすべきか，本社等の存在意義は何か，その他）を明らかにすること（例：小野洋祐，1994 ; 佐野・山本, 1994 ; 樋口,1995 ; 小松原, 1996 ; Young, Goold et al., 2000 ; Goold and Campbell, 2002a;Goold and Campbell, 2002b ; 梅澤・前川，2003 ; 小沼・河野, 2005 ;　加護野・上野・吉村，2006）。（４） 本社等の現状と理想を比較すること（現状の本社等の問題点は何か，どうしたら理想に近づけることができるか，その他）（例：島本, 2002 ; 増田，2003 ; 森沢，2005 ; 小沼・河野，2005 ; 加護野・上野・吉村，2006）。ただし実際には，各々の文献において，これらの諸目的が混在していたり，諸目的の優先順位が他とは多少異なっていること，また，実際に行なわれた本社機能分類が，十分に目的に適合しているとは限らないことには，注意すべきである。