101号 page 44/162

このページは 101号 の電子ブックに掲載されている44ページの概要です。
秒後に電子ブックの対象ページへ移動します。
「電子ブックを開く」をクリックすると今すぐ対象ページへ移動します。

概要：
42 高知論叢　第101号⑧当該機能の絶対性・相対性（2）（内製・分社化・外注化）当該機能実行業務（あるいはその担当部署）の，内製，分社化，あるいは外注化（アウトソーシング）の可能性・必要性・メリット・デメ....

42 高知論叢　第101号⑧当該機能の絶対性・相対性（2）（内製・分社化・外注化）当該機能実行業務（あるいはその担当部署）の，内製，分社化，あるいは外注化（アウトソーシング）の可能性・必要性・メリット・デメリットなどの有無や大きさ・性質等による分類である。遅くとも，1990年代半ば頃から，グループ経営や｢小さな本社｣などを指向する諸企業の増加や，それらについて議論する諸文献の増加とともに，本社機能分類の基準として多く用いられるようになった。⑨当該機能担当機関・部署のもつ価値創造能力当該機能担当機関・部署の，管轄下の諸事業部門25に対する，価値創造能力の有無・大きさ・性質（に関する経営陣等の認識），価値創造の手段，ある機能を担う部署のスタッフ数の増減が当該部署の価値創造能力の大きさに与える影響の程度，等による分類である。本社の価値創造能力（または価値創造機能）についての議論は，Goold and Campbell（1987）を嚆矢としている26が，本社機能の分類基準として明示的に用いられたのは，Chandler（1991）における本社機能（の一部）に関する分類（第15表参照）が初めてであるとみられる。Chandler（1991）は法人としての全社代表機能や共通サービス機能を本社機能分類の対象から省いていた27が，その後，Young, Goold et al.（2000）における本社機能分類（第16表参照）において，それら諸機能をも分類対象に含めたより包括的な分類が行われている。以上の本社機能分類の９つの諸基準の各々について，当該基準を用いているとみられる諸文献の例を挙げていくと，第25表のように整理することができる。第25表　経営学分野における本社（またはスタッフ）機能分類の諸基準とそれらを用いているとみられる諸文献・本社（またはスタッフ）機能分類諸事例分類基準当該基準を用いているとみられる諸文献・本社（またはスタッフ）機能分類諸事例①当該機能担当機関・部署の経営戦略（または資源配分）への関与度基本的なスタッフ機能分類（1）; 基本的なスタッフ機能分類（2）; 小野豊明，1957 ; 宮川・和田，1985 ; 河野，1985 ; 小野洋祐，1994 ; 佐野・山本，1994; 樋口，1995 ; 梅澤・前川，2003 ; 島本，2002 ; 増田，2003 ; 森沢，2005 ;Holden et al., 1941; Mintzberg, 1979 ; Tomasko, 1987 ;