101号 page 51/162

このページは 101号 の電子ブックに掲載されている51ページの概要です。
秒後に電子ブックの対象ページへ移動します。
「電子ブックを開く」をクリックすると今すぐ対象ページへ移動します。

概要：
経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察49Goold and Campbell（2002a）複雑な諸組織におけるペアレンティングの特徴を明らかにし，当該組織のペアレント・マネジャーたちに求められるものを明ら....

経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察49Goold and Campbell（2002a）複雑な諸組織におけるペアレンティングの特徴を明らかにし，当該組織のペアレント・マネジャーたちに求められるものを明らかにすること，及び，ペアレント（本社及び諸事業部門のトップ・マネジメントたちと彼らを支援する機能別スタッフ部門で構成（p. 227））の機能別支援スタッフ部門（theparent’s functionalsupport staff）の諸機能を吟味すること等①当該機能担当機関・部署の経営戦略（または資源配分）への関与度，④当該機能実行の主な手段，⑤当該機能実行の主な対象（1）（自社外部を対象とするもの），⑥当該機能実行の主な対象（2）（自社内部を対象とするもの），⑦当該機能の絶対性・相対性（1）（内製（集中・分散）），⑧当該機能の絶対性・相対性（2）（内製・分社化・外注化），⑨当該機能担当機関・部署のもつ価値創造能力小沼・河野（2005，共に野村総研）1990年代以降のわが国諸企業における無定見な「小さな本社」や分権型組織への動きに反省を促し，次世代の本社はコーポレートハブ（戦略・企画機能を担う本社組織）として「事業価値創造機能」を具備することが求められると提言すること（コーポレートハブのみを対象とした機能分類について）①当該機能担当機関・部署の経営戦略（または資源配分）への関与度（▲），③当該機能のマネジメント・プロセス上の位置，⑤当該機能実行の主な対象（1）（自社外部を対象とするもの），⑥当該機能実行の主な対象（2）（自社内部を対象とするもの），⑨当該機能担当機関・部署のもつ価値創造能力加護野・上野・吉村（2006，順に神戸大学大学院経営学研究科教授，大阪府立大学経済学部教授，和歌山大学経済学部助教授）「小さな本社」が企業の存続・成長にとって本当に有効か否かを，戦略論及び組織論の観点から実証的に検討すること，及び，事業部門の独立性の高低がもたらすメリット・デメリットを検討すること①当該機能担当機関・部署の経営戦略（または資源配分）への関与度，③当該機能のマネジメント・プロセス上の位置，④当該機能実行の主な手段，⑤当該機能実行の主な対象（1）（自社外部を対象とするもの），⑥当該機能実行の主な対象（2）（自社内部を対象とするもの），⑦当該機能の絶対性・相対性（1）（内製（集中・分散）），⑧当該機能の絶対性・相対性（2）（内製・分社化・外注化）（なお，同文献において分類された本社の３（または４）つの諸機能を傘下の諸事業部門に対して発揮することが，⑨当該機能担当機関・部署のもつ価値創造能力の発揮につながるとみなされている（同書p. 6，同p. 13ほか））