101号 page 53/162

このページは 101号 の電子ブックに掲載されている53ページの概要です。
秒後に電子ブックの対象ページへ移動します。
「電子ブックを開く」をクリックすると今すぐ対象ページへ移動します。

概要：
経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察51分類できる。（a） 当該文献における本社機能分類に，経営戦略立案機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）と，経営戦....

経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察51分類できる。（a） 当該文献における本社機能分類に，経営戦略立案機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）と，経営戦略決定機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）の，両方とも用いられているもの（該当例：小野豊明, 1957 ;河野, 1985 ; 小野洋祐, 1994 ; 樋口, 1995 ; 梅澤・前川, 2003 ; Mintzberg,1979 ; Tomasko, 1987 ; Chandler, 1991 ; Young, Goold et al., 2000 ; Gooldand Campbell, 2002a; 加護野・上野・吉村, 2006）。これら諸文献はいずれも，本社が（本社の）トップ・マネジメントと（本社の）スタッフで構成されているとみなしている。（b） 当該文献における本社機能分類に，経営戦略立案機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）は用いられているが，経営戦略決定機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）は用いられていないもの（該当例：宮川・和田,1985 ; 佐野・山本, 1994 ; 島本, 2002 ; 増田, 2003 ; 森沢, 2005 ; 小沼・河野,2005）。これらは，すべて本社が（本社の）スタッフのみで構成されているとみなしており，トップ・マネジメントは分類対象から除外されている。日本の都市銀行・証券会社系シンクタンク所属の研究員または経営コンサルタントによるものが多い。（c） 当該文献における本社機能分類には，経営戦略立案機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）も，経営戦略決定機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）も，ともに用いられていないが，個々の分類名（または機能名）の説明文には経営戦略立案機能または経営戦略決定機能の両方またはいずれか一方に相当する（または関連の深い）言葉を含んでいるもの（該当例：基本的なスタッフ機能分類（1）; 基本的なスタッフ機能分類（2）;Holden et al., 1941; Goold and Campbell, 2002b28）。（d） 当該文献における本社機能分類に，経営戦略立案機能に相当する（または関連の深い）言葉を内包する分類名（または機能名）と，経営戦略決