101号 page 55/162

このページは 101号 の電子ブックに掲載されている55ページの概要です。
秒後に電子ブックの対象ページへ移動します。
「電子ブックを開く」をクリックすると今すぐ対象ページへ移動します。

概要：
経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察53Campbell（1987）とその影響を受けた諸文献（Chandler, 1991; Young, Gooldet al., 2000 ; Goold and Campbell, 2002a; 小沼・河野, 2005 ; 加護野・上....

経営学分野における本社の定義及び関連諸事項に関する一考察53Campbell（1987）とその影響を受けた諸文献（Chandler, 1991; Young, Gooldet al., 2000 ; Goold and Campbell, 2002a; 小沼・河野, 2005 ; 加護野・上野・吉村, 2006）のように，本社の本来機能や本社の存在意義，とりわけ価値創造機能（または価値創造能力）について述べる目的を持つ文献における本社機能分類の多くで，この分類基準が採用されていないのは興味深い。③「当該機能のマネジメント・プロセス上の位置」も半数強の諸文献・分類諸事例で用いられており，不採用は22件中９件（基本的なスタッフ機能分類（1）; 佐野・山本, 1994 ; 小松原, 1996 ; 島本, 2002 ; 増田, 2003 ; 森沢, 2005 ;Young, Goold et al., 2000; Goold and Campbell , 2002a; Goold and Campbell,2002b）である。価値創造機能（または価値創造能力）に言及している諸文献に不採用が多い。④「当該機能実行の主な手段」は，少数の例外（22件中５件（小野豊明, 1957 ;宮川・和田, 1985 ; 小松原, 1996 ; Chandler, 1991 ; 小沼・河野, 2005）で不採用）を除く大半の本社機能分類諸事例で用いられている。特に，分類名（機能名）に「サービス」を含むものがある場合，その分類事例は④当該機能実行の主な手段を用いているとみなすことができる。本社のサービス機能（共通サービス機能（または専門サービス機能，プロフェッショナル・サービス機能など））の多くが相対的本社機能ととらえられることから，この分類基準は⑦「当該機能の絶対性・相対性（1）（内製（集中・分散））」や⑧「当該機能の絶対性・相対性（2）（内製・分社化・外注化）」の分類基準との関係が深いようである30。⑤「当該機能実行の主な対象（1）（対象は自社外部……法人としての全社代表機能31など）」は22件中10件（宮川・和田, 1985 ; 樋口, 1995 ; Mintzberg,1979 ; Tomasko, 1987 ; Chandler, 1991 ; Young, Goold et al., 2000 ; Goold andCampbell, 2002a; 小沼・河野, 2005; 加護野・上野・吉村, 2006; Goold andCampbell, 2002b）で採用されている。宮川・和田（1985）においては諸企業