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概要

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1論説日本のファミリービジネスに関する歴史的研究1935年と2015年の検討田村安興目次序１．先行研究と問題の所在２．日本のファミリービジネスの歴史的特質３．ファミリービジネスの統計? 1935年のデータからみたファミリービジネス? 2015年のデータからみたファミリービジネス４．2006年から2015年までの推移結序本稿の目的は従来，優位にあるとされてきた日本のファミリービジネスを歴史的に検討することにある。そのために，1935年と2006年～2015年の二つの時期をデータとして用いた。1935年のデータは，日本証券取引所に上場されていた全上場企業297社である。データの出所は，第一回『会社四季報』によるものである。2006年～2015年のデータは代表的な指標とされるJPX日経インデックス400社を採用した。同インデックスは日本取引所グループとその傘下の東京証券取引所及び日本経済新聞社が共同で開発し2014年１月６日から公表が始まった。JPX日経インデックス400社は国際的にも知られており，業種ごとに日本を代表するにふさわしいとされる企業が選ばれている。以下ファミリービジネスをF.F，非ファミリービジネスをN.Fと表記する。高知論叢（社会科学）第112号2016年３月